●
(社)日本画像情報マネジメント協会(JIIMA) www.jiima.or.jp/
紙やマイクロフィルムの文書とコンピュータの電磁的記録などの情報を含んだ広い概念の文書情報を、そのライフサイクル
全体を通して、より確実でより効果的に活用・保存を可能にする「文書情報マネジメント」の普及・啓発することを活動の
中心としています。
●
企業史料協議会Business
Archives Association(BAA)
http://www.baa.gr.jp/
日本のアーカイブズ学を一層進展させるために以下の3つの柱を中心に活動している。・アーカイブズの管理に関する研究・アーカイブズの成立・構造・伝来などに関する研究・アーカイブズの教育・研修に関する研究
●
日本アーカイブス学会The
Japan Society For Archival Science(JSAS)
http://www.jsas.info/
紙やマイクロフィルムの文書とコンピュータの電磁的記録などの情報を含んだ広い概念の文書情報を、そのライフサイクル
全体を通して、より確実でより効果的に活用・保存を可能にする「文書情報マネジメント」の普及・啓発することを活動の
中心としています。
●
(社)ビジネス機械・情報システム産業協会
www.jbmia.or.jp
ビジネス機械及びそれに付随する情報システムの生産、貿易、流通及び消費の増進並びにその改善合理化を図ることにより、
ビジネス機械・情報システム産業の総合的な発展に資し、もって我が国経済の発展と事務能率の向上に寄与することを目的
とする。
・ドキュメントマネージメントシステム部会 www.jbma.or.jp/~dis
テキスト、写真、図面、イラストなどさまざまなオフィス情報の活用に向けて。ドキュメントマネジメントシステムは、SOHOなどのスモールビジネスからワールドワイドなグローバルビジネスまで幅広い市場ニーズに、豊富な機能とバリエーションで答えるために活用事例紹介やQ&A情報等を提供している。
●
(財)データベース振興センター
www.dpc.or.jp
次世代GIS(地理情報システム)モデル事業クリアリング・ハウス(実証実験)、G-XML事業(XMLを地理情報システムに拡張)
や、世界のデータベースサービスのリンク先紹介がある。
また、ISO/TC46(情報およびドキュメンテーション)に関する情報を提供している。
●
日本XMLユーザグループ
Japan XML User Group www.xml.gr.jp
XML関係の情報を紹介している。
●
(財)日本規格協会Japanese
Standards Association: www.jsa.or.jp
IS関係資料目録、ISO9000/14001、ISO15489などの規格に関係した資料を掲載している。
●
有限責任中間法人
JPCERT コーディネーションセンター JPCERT/CC:
www.jpcert.or.jp
コンピュータへの不正アクセス、セキュリティに関する情報を提供している。
●
The
Association for Information and Image Management(AIIM)International
www.aiim.org
情報およびイメージ管理の国際的な産業を中心とした協会であり、ドキュメントとビジネスプロセス管理技術をユーザおよび
サプライヤに提供している。
●
Organization
for the Advancement of Structured Information Standards(OASIS) www.oasis-open.org
SGML、XML、 HTおよび CGM(Computer Graphics
Metafiles)に関する国際的なコンソーシアムで、関連情報がある。
●
The
Internet Engineering Task Force(IETF) www.ietf.org
インターネットのアーキテクチャと動作・操作を発展させるネットワーク設計者、操作者、業者および研究者のオープンな国
際的な集団で、インターネットに関連した種々のWGの報告がある。
●
International
Congress on Archives(ICA) http://www.ica.org/
世界的な公文書管理の専門家の組織です。世界の公文書の保存、発展と活用を促進することを目的としている。
●
アーカイブの立場からの電子記録管理のガイド(February
1997, ICA)
"Guide for Managing Electronic
Records from an Archival Perspective" by International
Council On Archives:www.archives.ca./ica/
からリンクしている。
●
米国国防総省"DOD
5015.2-STD Design Criteria Standard for Electronic Records
Management Software Application"、
および Records Management Application(RMA) Certification
Testing jitc.fhu.disa.mil/recmgt/
米国・国防省の電子記録用ソフトウェアの標準、および認定試験の関係情報を紹介している。
●
ISO/TC
46/SC 11 ISO/CD 15489-1 Records Management ISOで審議中の記録管理標準
ARMAのホームページ(www.arma.org )から入手可能。
●
The
Public Record Office Victoria (Australia) Standard for
Management of Electronic Records in Victorian Government
(PROS 99/007) www.prov.vic.gov.au/recmgmt.htm
オーストラリア、ビクトリア州が2000年4月26日に発表した電子記録管理標準であり、つぎの内容からなる;Spec
1 System Requirement for Archiving records,Spec 2 VERS
Metadata Scheme, Spec 3 VERS Standard Electronic Format.
●
Workflow
Management Coalition(WfMC) www.wfmc.org
ワークフローの標準化WfMCを推進する団体のサイトである。
●
American
National Standards Institute: www.ansi.org
米国規格協会ANSIのウェブ・サイト。
●
International
Organization For Standardization: www.iso.ch
国際標準化機構ISOのウェブ・サイトで、活動状況、標準の状況を掲載している。
●
International
Telecommunication Union: www.itu.int
通信関係の協会ITU(旧CCITT)のサイトで、開発、勧告、標準化 などの情報提供をしている。通信関係はもとより、ネット
ワーキング、マルチメディアなど広範囲で豊富な情報提供先、リンク先がある。
●
国立情報学研究所the
National Institute of Information:
www.nii.ac.jp/index-j.html
旧文部省学術情報センターNACSIS であり、大学等図書館目録検索、国内の学会、電子図書館サービス(学会関係のウェブ雑誌・
論文:登録者のみ利用可能)、国内の電子図書館などへのリンクができる。 ・NACSIS Webcat 総合目録データベースWWW検索サービス
webcat.nii.ac.jp
から、全国の大学図書館等700余りの所蔵する図書・雑誌の総合目録をWWW上で検索できる。
●
科学技術振興機構 JST: www.jst.go.jp
JSTサービス、JOISオンラインサービス、科学技術用語シソーラス、科学技術分類表などの情報提供がある。
●
大英図書館The
British Library: www.bl.uk
大英図書館のウェブ・サイトで、科学技術関係の文献に関しては、1975年以降のものに関し、検索可能。
●
The
Internet Public Library, University of Michigan, USA:
www.ipl.org
University of Michiganのプロジェクトとして運営されているインターネット図書館で、技術、コンピュータ、法律など
の各種サイトがリンク(大部分英語)している。
●
国税庁
www.nta.go.jp
国税庁は税の情報を提供していて、「帳簿書類の電子データ保存」「申告手続の電子化等に関する研究会議事要旨」などとリンクしている。
●
FEDWORLD
www.fedworld.gov
米国商務省(United States Department
of Commerce)の提供する米国連邦関係の情報検索サービス。
●
Department
of the Treasury International Revenue Service(IRS)
www.irs.gov
米国IRS(国税庁)が関連情報を提供している。
●
National
Archives and Records Administration(NARA) www.nara.gov 、
国米国公文書館のウェブサイトで、米国連邦政府の記録管理をはじめ、各種資料を紹介している。
米国公文書館のウェブサイトで、米国連邦政府の記録管理をはじめ、各種資料を紹介している。
●
Records
Management Association of Australasia(RMAA)
http://www.rmaa.com.au/index.cfm
オーストラリアの記録管理の専門家が、企業の資産やビジネス活動の証拠としての記録の価値を高めるためのスキルと経験の開発と活用を可能にすることを目的としている。
●
Welcome
to Cohasset Associates, Inc.:
記録管理のコンサルテーション会社(特に法律関係)Cohasset Associates, Inc. のホームページ
www.cohasset.com
米国を中心とした電子記録、EC関係法令などの紹介がある。
●
IRCH
(Information Requirement Clearinghouse)のホームページ
www.irch.com
記録管理のコンサルテーション会社IRCHのホームページで、 記録管理に関する法的な要求や法令に関する文献がある。
●
特許庁 特許電子図書館 www.ncipi.go.jp/info/ipdl/index.html
「特許電子図書館(IPDL:Industrial Property Digital
Library)」サービスを無料で提供している。
特許電子図書館では、明治以来発行されている5,300万件の特許・実用新案・意匠・商標の公報類及び 関連情報とその検索システムを提供しています。特許庁関係情報、特許庁電子図書館(検索可)にリンクしている。
●
米国特許庁
US PATENT AND TRADEMARK OFFICE www.uspto.gov
特許関係情報の紹介があり、米国特許の検索ができる。
●
オンライン辞書
・WWWebster by Merriam-Webster Inc: www.m-w.com
Merriam-Webster Onlineのオンライン辞書。 ・Dictionary.com:www.dictionary.com
コンピュータをはじめ、分野毎のディレクトリに分かれている辞書。
●
Encyclopedia
Britannica, Inc.: www.eblast.com
Britannicaのオンライン百科事典。関連する分野のウェブ・サイトを含めた検索ができるので、利用者にとっては便利。